Eduria学費・就職率で進路を比べる
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専門学校の就職率98%、大学76%。この差は何を意味するのか

専門学校のパンフレットは就職率ほぼ100%、大学は7割台。同じ言葉なのに数字が開きすぎていて、どちらを信じればいいのか分からなくなった保護者・受験生へ。学校種別で水準が違う理由と、比較のときに見るべき場所を整理しました。

#就職率#専門学校#学校選び

専門学校のパンフレットには「就職率98%」、大学のパンフレットには「就職率76%」。並べて見比べると、専門学校のほうが就職に強いように見えます。

でも周りの大人は「大学に行っておいたほうがいい」と言う。どちらを信じればいいのか分からないまま、資料を閉じた人もいると思います。

結論から言うと、この2つの数字は同じものを測っていません。順に見ていきます。

Eduria掲載校の平均値で見る学校種別の差

Eduriaに掲載している学校のうち、就職率を公表している学校の平均値を学校種別ごとに集計すると、次のような差があります。

学校種別ごとの就職率(Eduria掲載校の単純平均)

単位:%

専門学校

大学

短期大学

※Eduria掲載校のうち就職率を公表している学校の単純平均(専門学校727校・大学165校・短期大学11校、2026年7月時点)。各校の自己申告値で、算出方法(分母の定義)は学校ごとに異なる。短期大学は母数が少なく参考値

20ポイント以上の開きがあります。ただしこの差は、学校の実力差というより、数字の作り方の差です。

なぜこれほど差が出るのか

分母の定義が違う

専門学校の就職率は、多くの場合「特定の職種に直結するカリキュラムを修了し、その分野で就職を希望した学生」を分母にします。

分野・資格取得を前提に入学しているため、就職を希望する学生の比率自体が高く、また指導する側も分野内就職を前提に手厚くサポートする構造になっています。

一方、大学(特に文系学部)は、卒業後に大学院へ進学する学生・公務員試験に再挑戦する学生(いわゆる「就職浪人」)・留学を選ぶ学生など、就職以外の進路を選ぶ学生が一定数含まれます。

厚生労働省・文部科学省の統一定義でも、大学の「就職率」は「就職希望者に占める就職者の割合」であり、進学希望者などは分母に含まれません。

ただし、この定義に沿っているかどうかは学校の公表方法次第で、卒業者全体を分母にする学校もあります。

つまり大学の76%には、就職しなかった人ではなく「別の道を選んだ人」が混ざっている可能性があります。

「正社員」「関連分野」の範囲が違う

専門学校では「入学時に目指していた職種・関連分野への就職」を就職率としてカウントすることが一般的です。

大学では業種・職種を問わず就職全般を含めることが多く、非正規雇用を含むかどうかも学校によって扱いが割れます。

同じ98%でも、分野内就職に絞った98%と、業種を問わない98%では意味が違います。

学校種別をまたいで比較するときに見る場所

  • 分母は何か:「卒業者数」か「就職希望者数」か。パンフレットの小さい注記に書かれていることが多い場所です
  • 「関連分野への就職」か「就職全般」か:専門学校は入学時に目指した分野への就職を指すことが多く、大学は業種を問わない場合が多い
  • 正社員限定か:非正規雇用・アルバイトを含むかどうかで数字は動きます
  • 公表年度はいつか:景気動向で就職率は年ごとに変わるため、何年度の数字かで見え方が変わります

大学選びで「就職率」をどう読み解くか、キャリアセンターの充実度など具体的な見極め方は就職率が高い大学の特徴と選び方で詳しく解説しています。

まとめ

  • 数字の差:専門学校98.8%、大学75.7%(Eduria掲載校の平均)
  • 差の正体:分母の定義が違う。実力差の指標にはならない
  • 専門学校の分母:その分野で就職を希望した学生
  • 大学の分母:就職希望者。進学・公務員浪人などは外れる
  • 比べるなら:同じ学校種別・同じ分野同士で

次にやること — 気になっている学校のパンフレットを開いて、就職率の数字の近くにある小さい注記を読んでみてください。分母が「卒業者数」なのか「就職希望者数」なのか、そこに書かれています。

なりたい職業が決まっているなら、そこから逆算して学校・資格を探すのも近道です。

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